建設資材は船とトラックのどちらで運ぶ？総費用・納期・荷役で比較

建設資材の輸送方法は、船かトラックかのどちらか一つに決める必要はありません。港まで・港からの区間をトラックで運び、まとまった区間を船に任せる組み合わせも検討できます。

国土交通省は、トラック等で行っている貨物輸送を鉄道や船舶へ転換する取り組みを、モーダルシフトとして紹介しています。自社の資材輸送に取り入れる場合は、一般的なメリットだけで判断せず、納入条件に合うかを確かめましょう。国土交通省「モーダルシフトとは」

最初に比べるのは「現場に届くまで」の費用

船の運賃とトラックの運賃を、そのまま並べても正しく比較できない場合があります。海上輸送の見積もりが港から港まで、トラック輸送の見積もりが出荷元から工事現場までなら、対象範囲が異なるためです。

比較する際は、出荷元から最終納入先までの区間をそろえ、次の項目を整理します。

比較項目	海上輸送を含む計画で確認すること	トラック中心の計画で確認すること
輸送費	海上運賃と前後の陸送費	全区間の陸送費
積み下ろし	港での積み込み・荷揚げの費用と手配	出荷元・納入先での作業条件
保管	港などで一時保管が必要か	現場への直接搬入が可能か
日程	船・港・搬出車両の予定が合うか	必要な台数と運行日を確保できるか
変更への対応	船積み量や入港予定の変更条件	配車台数や搬入時間の変更条件

一部の費用が運賃に含まれている場合もあります。二重計上と計上漏れの両方を防ぐため、見積書の内訳を確認してください。

まとまった数量と、受け入れ能力をセットで考える

船は大量輸送に適した選択肢ですが、現場で受け入れられる量が少ないと、保管や分割搬出の計画が必要になります。

例えば、工事全体ではまとまった量を使うものの、毎日少量ずつしか受け入れられない場合です。港に一時保管して現場へ分けて運ぶ方法を検討できますが、その場所と費用、人員の確保が前提になります。

反対に、必要量が少ない案件や、港から離れた現場へ短い期限で届けたい案件では、トラック中心の手配が組みやすい場合もあります。海上輸送が必ず安くなる数量や距離を、一律に決めることはできません。

納期は到着日より「使用できる日」で比較する

船が入港しても、荷揚げや搬出が終わらなければ現場では使えません。工事側が必要とするのは、資材を実際に使用できるタイミングです。

出荷可能日、船積み日、荷揚げ日、現場搬入日を分けて確認しましょう。天候や海象、道路状況などにより予定が変わる可能性を考え、工程変更時の連絡先も決めておくと調整しやすくなります。

環境面も、前後の陸送を含めて評価する

海上輸送への転換は環境負荷の低減を検討する手段の一つです。ただし、個別案件の削減効果は輸送距離、数量、積載状況、前後の陸送などによって変わります。

社内資料で削減率を示す場合は、比較対象となる区間と計算条件をそろえましょう。業界全体の平均値を、そのまま自社案件の削減実績として扱わないことが大切です。

まずは同じ条件で二つの計画を比べる

検討の出発点は、資材名、総量、出荷元、納入先、必要日をそろえることです。その上で、トラック中心の案と海上輸送を組み合わせる案について、総費用と工程を比較します。

真栄海運の対応内容は海上輸送の事業案内をご覧ください。切り替えを検討している区間や現在の輸送条件を添えて、建設資材の輸送方法を相談するからお問い合わせいただけます。